■トーマス・フリードマン
■伏見威蕃(翻訳)
■出版社: 日本経済新聞出版社; 増補改訂版 (2008/1/19)
■ISBN-10: 4532313783
■ISBN-13: 978-4532313784
■発売日： 2008/1/19
下巻では、フラット化する社会の中でどうすればいいか、をまとめている。
フラット化する社会で仕事を失わない人は次のような人達だ。「かけがえのない、もしくは特化した人」「地元に密着して錨を下ろしている人」「偉大な共同作業者・まとめ役」「偉大な合成役」「偉大な説明役」「偉大な梃子入れ役」「偉大な適応者」「グリーン・ピープル」「熱心なパーソナライザー」「偉大なローカライザー」
フラット化する社会に必要な人材が上のようだとすると、教育を変える必要がある。なぜならこれまでの教育は、工業労働者を育成するためのものだったからだ。CQ(好奇心指数)＋PQ(熱意指数)＞IQ(知的指数)になるから、IQを伸ばす現代の教育からCQとPQを伸ばす教育に変えていかなければならない。そして、人と上手くやっていく力を伸ばす必要がある。
アメリカの強さは、1.大学の質 2.透明で信頼感のある金融市場 3.開放性 4.信頼感のある知的財産保護 5.柔軟な労働法 であり、それらが、アメリカへの信頼感を形成している。オリンパスの事件を見ると、日本は2.があるとは言いがたい。1.3.5.は日本の場合、アメリカには劣っている。
そして筆者は、アメリカは1.政治的リーダーシップ 2.雇用される能力 3.フラット化に対する緩衝材 4.社会改革運動 5.子育てについて、新たな対策を立てていくべきだと言う。
では日本はどうすべきなのだろうか？江戸時代のように鎖国できない以上、フラット化は、避けられない。日本人自身で「フラット化」への対応を考えていかないといけない。それもスピード感を持って。
